日経２２５先物 で投資

連日ニュースを賑わせている「年金問題」。
最近はその影響で、リスクを取っても資産運用をして自分で資産を増やさなければと思う人が増えています。

バブル崩壊後、一時期投資が落ち込んだ日本株式にも、また活気が戻ってきました。
ネット取引が可能になる等、株式取引システムの利便性が向上する中、最近注目されているのが「日経225先物取引」です。

「日経225先物取引」とは、一言で言うと、日経平均を株のように取引するというものです。
日本株には、「信用取引」という証券会社から資金・株券を借りた売買の方法がありますが、「日経225先物取引」も似たような取引が可能です。
ある特定の期日（これを満期日と言います）に、日経平均株価指数を現時点で決められた約定金額で取引することを契約する、という仕組みです。

日経平均が下がっている局面で買い、購入時より値が上がった時に売るというのがシンプルな方法になります。
また、信用取引のように売りから取引することも出来る為、相場が下げている局面でも利益を狙った取引を開始することが出来ます。

個別銘柄に集中投資するのではなく、日経平均（東証１部に上場している銘柄の中から選別された株価の平均）に投資をするため、分散投資が可能であり、値動きを追いやすいと思います。
また、個別株のリスクである企業の倒産という危険性も極めて少ないと言えるでしょう。

その一方で押さえておきたいのは、通常の場合1000万円単位での取引であるという点です。つまり、日経平均のおよそ1000倍の価格で取引することになりますので、損益の出方が大きくなります。
仮に、利益が10円出た場合には１万円のプラスになりますが、逆に１０円の損が出た場合には１万円のマイナスになるということです。
「日経225先物取引」は取引代金×数％の証拠金で取引が出来ます。「レバレッジ効果」と言って、少額の資金で大きな運用成果を得ようとする取引の手法です。少ない資金で大きく儲けるチャンスがありますが、それと同じ分だけ損失も大きくなる可能性があり、ハイリスク・ハイリターンの運用方法であることに注意が必要です。

では日経225先物取引は具体的にどのように行われるのでしょうか。

まず、証券会社に口座開設した後、証拠金を差し入れます。金額は証券会社により異なりますが、50万円以上は必要になると考えて良いでしょう。このあたりについては口座を保有している会社に問い合わせてみるのが一番です。
その後、日経平均の相場を自分なりに予測します。日経平均株価が上がると予想した場合は「買い」（買建）、下がると予想した場合は「売り」（売建）のスタンスを取るということになります。いずれのスタンスにおいても、満期まで保有するのか、満期までに反対売買するのか（転売をするか、買い戻しをするか）、その時の相場状況に合わせて取引します。 日経平均株価がご自身の予想と反対に動いた場合は損失が発生するので要注意です。

日経225先物取引はすべてにおいて「差金決済」によって決済されます。実際に手元の資金を決済する場合には、建値と反対売買の際の埋値との差額を受渡しします。
さらに決済の方法を詳しく説明すると、「反対売買」と「SQ決済」の2通りです。反対売買とは、満期までに、買建の場合には転売で、売建の場合には買戻しで、その建値と埋値との差額を決済するものです。一方、SQ決済とは、各限月の第2金曜日に、日経平均株価の構成銘柄である225銘柄の寄付きの値で計算した日経平均株価（SQ値）で建値との差額を求め決済します。

先ほど登場した「満期」についてですが、これは「限月（げんげつ）」と呼ばれています。
日経225先物取引は、3月、6月、9月、12月の第2金曜日の前日が取引最終日となっています。 これは「限月取引」と呼ばれ、取引最終日が近いものから順番に5つの限月取引が並行して行われています。 例えば、現在が2月だとすると、取引最終日の近いものは3月ですので、取引される限月は3月、6月、9月、12月、来年3月の5限月となります。 そして1つの限月取引が終了した場合は、その翌日から新たな限月取引がスタートします。

日経225先物取引は、「買建」と「売建」という２つのスタンスで利益を狙っていきます。

「買建」をするのは、日経平均がこの先上昇するだろうと予想した場合です。現在の日経平均が14000円だとします。その後、予想通り日経平均が上昇して14500円になった為、転売をしたとすると、その上昇分500円が利益となります。逆に予想に反して13500円に下落しその時点で転売または満期を迎えた場合、下落分500円が損失となります。

「売建」をするのは、「買建」とは逆に日経平均が今後下落するだろうと予測した場合です。現在の日経平均が14000円と仮定し、予想通りその後下落して13500円になったとします。その時点で買戻しすると下落分の500円が利益となります。予想と反して14500円まで日経平均が上昇した場合、その時点で買戻しまたは満期を迎えた場合、上昇分500円が損失となります。

投資する、と聞くと、価格が上昇している局面で利益が出るというイメージが強いと思いますが、日経225先物取引の場合は下落している局面でも利益を出すことが可能というメリットがあります。ただし、自分の思惑と外れた動きをした場合には利益が出しやすい分だけ損失も大きいので気をつける必要があります。

どちらの取引の場合でも、実際は1000倍単位での取引であるため、500円プラスの場合は50万円の利益、500円マイナスの場合は50万円の損失が実際の評価となります。

１日につき、日経225先物はおよそ100円?300円の動きがあると言われています。そのため、10円の値動きによって１万円の損益が発生するという資金効率の良さに人気が集まっているというのが現状です。

では日経225先物の価格はどのように形成されるのでしょうか。

日経225先物取引における取引価格は、日経平均株価の動向にもちろん左右されますが、実際にはそれだけではなく、需要と供給の関係（需給関係）で決定されるという局面もあります。むしろこの需給関係の方が重要と言っても過言ではありません。

「理論価格」と言って、日経平均株価（現物）を基準にしていくつかの要素を加味して算出される先物価格があります。いくつかの要素とは、日経平均株価（現物）、短期金利、配当利回り、満期までの期間のことを指します。これらの要素を利用し、下記のような数式を立てて計算をすることによって、理論価格を算出することが出来ます。

理論価格＝日経平均株価×{1＋(短期金利?配当利回り)×満期までの日数／365}　

計算の結果算出された理論価格と、日経225先物の取引価格を比較してみると、1.理論価格が日経225先物の価格より低い場合は日経225先物の価格が割高、2.理論価格が日経225先物の価格より高い場合は日経225先物の価格が割安であるといえます。

上記の関係を利用することによって、日経225先物と現物の日経平均株価との価格差に注目して利益を出す取引手法があります。これを「裁定取引」と言います。先ほど価格を比較いたしましたが、1.の条件の場合は日経225先物を売建て、日経平均株価を買建てる「買い裁定」、2.の条件の場合は日経225先物を買建て、日経平均株価を売建てる「売り裁定」と呼びます。実際には、裁定残（裁定取引に伴う先物建玉数）は「買い裁定」かなりの割合を占めています。

日経225先物取引は、日本だけでなく海外の市場においても取引されていて、シカゴ、シンガポールでも日経225先物取引を行うことが出来ます。
日経225先物は、日本の市場である大阪証券取引所の他、CME(シカゴマーンタイル取引所)と、SGX(シンガポール取引所)にも上場されています。これらは、同じものを扱っているという点では通ずるところもありますが、それぞれ全く別々のマーケットになりますので、大阪市場で購入したポジションをCMEやSGXで売却することは出来ません。
各国の時差の関係がありますので、それを加味すると実際にはほぼ１日中どこかの国で取引が行われています。

どの国における日経225先物取引においても、値幅が大きいということ、取引高が高いということ、流動性が高いということが特徴として挙げられる商品として、とても人気のある先物取引となっています。

シカゴにおける日経225先物価格は特に日経225に大きな影響を与えます。 その中でも、シカゴ先物市場（ＣＭＥ）においては、大阪証券取引所とは取引時間が異なるため、翌営業日の日経平均や日経225先物の動きを読んでいく上では非常に参考になります。 日経平均は、前営業日のシカゴ日経平均先物の終値に対してさや寄せをするような動きを見せることが多々あるためです。そのようなことから、寄り付き前のシカゴにおける日経225先物の情報を捉え、日本における日経225先物の動きを探ることがとても大事であると言えるでしょう。

シカゴ日経平均先物の取扱時間についてですが、日本時間で通常の場合は、午後５時から翌朝６時１５分となっています。しかし、サマータイム等があるため、時間が変更になることがあります。

シカゴでは、日経225先物の他にも、ナスダック100やＳ＆Ｐ500の先物もあり、アメリカの市場に大きく影響を与えていますし、さらには日経225先物にこれらの値動きが響くこととなります。

また大阪証券取引所においては、前場が9:00?11:00、後場が12:30?15:10、夕場が16:30?19:00というサイクルで取引がされます。一方、シンガポール取引所では、日本より15分早い8:45より取引が始まり、8:45?11:15、12:15?15:30、16:30?20:00のサイクルで売買が行われます。
大阪市場より取引時間が早く開始されるシンガポールの日経平均先物は、15分後に始まる日本市場の寄り付きを占う上で、市場参加者は非常に注目します。
一般的には、大阪証券取引所での売買が始まる9:00には、SGXの日経225先物と大阪証券取引所の日経225先物の寄付きはほとんど同等のものにサヤ寄せしていくような形になります。

大阪の市場がスタートした9時以降は、二つの市場で日経225先物が動きますので、２つの市場での動きはほぼ同じになります。

大阪は11:00?12:30までは昼休みですが、SGXの後場は12:15から始まります。このタイミングにおいても、SGXの後場における気配が大阪市場の後場の寄り付きに大きな影響を与えます。

このように、若干時間差がある状態で進行する２つの市場は、互いに売買の具合をうかがいながら互いの市場における売買に影響を及ぼし合っています。

補足として、シンガポール取引所には、日経225先物以外にも、日経225先物オプション、石油・貴金属、ユーロ・ドルや円金利先物、同オプション取引、日本国債先物取引などが上場しています。

日経225先物をトレードする上で、注目すべき材料や情報収集の方法をお話しようとおもいます。

日経225先物は大阪証券取引所、CME(シカゴマーンタイル取引所)、SGX(シンガポール取引所)に上場しています。実施については、大阪主権取引所の先物を上場しますが、海外市場における日経225先物の動向は、大阪における取引に影響を与えます。
海外の市場は日本との時差があるため、大阪の市場で取引される時間の前後にこれら２つの国の状況を把握することで、その日の大阪市場の動向を読むことが出来ます。実際、これら３つの取引動向は類似する点が多々あります。

日経225先物というのは日経平均の先物になりますので、投資対象はもちろん株式です。そのため、株式相場は為替相場や商品相場の影響を受けることが多々あります。
為替相場についてはドル・ユーロ、商品相場については原油・金などの代表的な指数動向に敏感になる必要があるかと思います。
最近では特に為替相場と株式相場との相関性が高く、米株高＝ドル高などといった傾向が顕著にみられます。また、原油価格や金価格の上昇についてはインフレリスクによる利上げ観測へとつながり、通貨の買い需要が増加することもあります。

日経225先物を取引するにあたっては、日本政府から発表される経済指標の動向に注目することも非常に大切となってきます。

日本における経済指標は、日銀政策決定会合や鉱工業生産指数などについては日本時間午後に発表されます。一方、消費者物価指数、GDP、機械受注、企業物価指数経常収支、貿易収支などといった重要指標については、日経225先物の寄付き前である8:30や8:50に発表されるものも中にはあります。当然、これら指標は寄付きの売買に大きな影響を与えます。
そのため、CME日経225先物の終値を以外にも、証券会社などが提供している経済指標発表予定カレンダーを確認して、日本の重要指標が寄付き前にないか確認しておくと、ある程度の市場動向がつかめるのではないでしょうか。

これらの経済指標を参考にする際に注意すべき点は、指標の結果が市場の予想と大きく乖離しているような場合、寄付きの売買にとても大きな影響を与える可能性がありますので注意が必要です。

大阪証券取引所の寄付き前の指標以外であっても、日銀政策決定会合における金利発表や声明文、鉄工業生産指数や雇用統計など高い重要度がある指標については、寄付きのレート自体には影響を与えなかったとしても、日経225先物の取り引きされている時間帯にこれらの発表があるので、日中の取引にタイムリーに影響を与えます。

デイトレードなどを行う場合などは特に、重要度の高い経済指標を確認しながらその日の動向について予想するのが一般的です。

投資の情報収集全般について言えることですが、一昔前よりもパソコンの前にずっと座っていなくても、携帯電話を上手に活用することで、リアルタイムな情報収集が出来るようになりました。携帯電話のパケット代は時間制限のないコースを選び、注文だけではなく情報収集も携帯電話で行えるととても便利です。いつも相場とつながっているという環境を作るということで、相場観がどんどん養われていきます。

日経225先物を取引する際の「利益確定（利食い）」についてここではお話したいと思います。

大引けで決済することをルールとするデイトレードでは、せっかく利益が出ているのに、大引けまで待つ間に元に戻ってしまった、更に、かえって損が出てしまったという場合が少なからずあります。

システムトレードは、一定のルール設定をして実践してゆくため、都合の良い時だけ利益確定したりロスカットしたりすることを目指すのは、その時点で既にシステムトレードの範疇より外れてしまいます。むしろ、それは「裁量取引」の部類に入ります。その時々の裁量でうまくやれるのなら苦労はしません。したがって、ここでは、一定のルール設定という意味での利益確定の是非と、損得について検討します。

利益確定の効果とは、勝ち数が増えて、勝率が上がることです。つまり、勝てる時に小幅でも勝ちの確定をしておくということです。しかし当然ながらその反作用があります。利益の上限にキャップが被せられるので、大勝ちのチャンスの放棄が発生することになります。

ロスカットの場合、損失の増大という事態に歯止めを掛けるための機能という大義名分があったため、収益全体へ悪影響があった場合でも、ロスカットを採用する理由が存在しました。

日経225先物取引の利益確定の場合は、本来的に、収益全体によい影響を与えるかどうかが採用する判断の分かれ目になります。もちろん、勝率が上がるだけで気分が良くなる、という意見もあるでしょう。しかし気分よく継続するという重要性はあるにせよ、リスクを取って投資をする以上は二の次として、あくまでも収益を上げるという方向に焦点を合わせるべきだと思います。

日経225先物取引において、利益確定はシステム全体の収益性に悪影響を与えずに設定出来ます。しかし、それによって収益全体が嵩上げされることを期待するのはやや無理があります。

一般的な傾向として、利益確定をする場合、およそ100円から150円程度で考える人が多いかと思います。つまり、日経225先物の1枚あたりに10万円?15万円程度の利益が1日で出たとすれば、利益確定しておきたい、というような設定レベルです。
しかし、日経225先物のデータの検証結果でも、トレードシステムの固有のケースでも、100円?150円の設定は小幅過ぎてしまい、結果的にトータルの収益性を悪化させる結果が出ています。100円の利益確定の場合、成功率は35％?45％と低い水準に収斂しているので、逆に言うと確定せず大引けまで待った方が55％?65％でよい結果となります。

とはいえ、ともかく利益確定をするという場合、最適と考えられる設定値はいくらかといえば、システムによっても異なりますが、200円?250円の設定になります。これは、200円以上価格が変動して利益が出た時には利益確定しておくことです。この場合、200円以上という大幅な利益設定の為、発生率は下がります。年間20例?30例程度になります。

日経225先物取引に限らず世間一般に通ずることのように思いますが、「やらずもがな」、ということがあります。わずかでも改善しようという意欲は良いことですが、それが逆に裏目に出る、要するに「動き過ぎ」であるということも多々あります。あくまでもリスクを取って投資しているということが前提になりますので、収益性が明らかに改善されるという論拠がない限りは、自然体で取り組むべきではないでしょうか。

日経225先物取引に限ったことではなく、市場へのあらゆる投資において、1回の取引にあたってどれくらいのリスクを取るかは重要なことです。
理由は、投資でのリスクというのは、1回あたりの取引におけるリスクが積み重なったものとも言えるからです。

例えば、100万円の資産に対して1回あたりのリスクを5万円までとします。その場合、ストップロスオーダーを駆使することで、20回連続で負けが続かない限り、全資産を失うということはまずありません。
とある有名なトレーダーが実践している方法を挙げると、資産1回の取引資金を10 等分して、１回の取引で、その資金の10 分の１以上にあたるリスクを絶対取らないというものです。こうすることで、1回の取引についての売買リスクをあらかじめ事前に把握出来るため、予想外の損失を被ることがなくなります。

日経225先物を取引する中では、当然1回の取引がマイナスになることもあります。損失を出すと不思議と「すぐに取り返したい」という気持ちになってしまうようです。損をした時の精神状態は決して冷静ではないので、損をしたトレードの次の取引は、取引量を縮小することが重要かもしれません。

損金を取り戻すのではなくて、あくまでも勝つという経験を取り戻すことが、長期的に見た際にロジカルな売買を継続出来る秘訣です。
仮に負けが続いてしまったら、その分取引数量を減らし負けも勝ちも幅を小さくして、とりあえずは連敗を食い止めることを優先します。この場合、通常よりストップ幅を小さくし、連敗でも資金の目減りを限定的に出来るような対応をするのも一案です。

日経225先物で得た利益を再投資するのは複利の観点からとても有効です。ただ、勝ちが続いて証券口座の金額が大きくなった場合には、一部資産を売買に使う資金と分けて管理していくことも有効です。これは相場に「絶対」がないため、万が一の状況が訪れた時に引き出せる資金を用意しておく必要があるからです。
引き出した資金を信用して、そちらも過度にリスクをとってしまっては意味がありませんので要注意です。

「ヘッジ」とは、リスク回避という意味で、リスクヘッジというのが正しい言い方ですが、投資の世界においてはヘッジだけで表現されることが多くあります。
私募などにより巨大な資金を集めた投資信託を「ヘッジファンド」と言ったりしますが、なぜそう呼ばれるのかというと、買建て玉と売建て玉をたくみに組み合わせて、リスクヘッジをしながら利益を確定するという売買手法を取っていることよりそのように呼ばれるようになりました。
こうした「ヘッジ」は、日経225先物取引が個人でも割と簡単に利用出来るようになったことにより、個人投資家の間でも徐々に利用されるようになりました。

ここで、具体的な例を挙げて考えてみることにします。例えば、あなたが現物株を持っており、目先の相場全体が下げそうだという時、日経225先物を売り建て、リスク回避をします。これは、株式を売却してしまうことと基本的にはなにも変わりませんが、より少ない証拠金によってリスクヘッジが出来るというところが特徴になります。
さらに、銘柄を多数保有していることや、近いうちには特に保有している現物株を売るつもりがないこと、持ち合いなどの条件の都合で売ることの出来ない等の理由でもヘッジは利用されます。

そうは言っても、実際には保有している株と日経平均株価がいつも必ず連動するという訳ではありませんので、日経225先物の採用銘柄の中においても特に株価指数に連動しやすい現物株を持っているという時においてヘッジが有効であるといえます。

日経225先物のシステムトレードの年間利回りについて、ここで詳しく見ていこうと思います。
システムトレードにて設計値通りの年間利益が発生した場合の利回りを、3つの資金レベルにて実行した場合についてここでは試算します。日経225先物を1枚ずつ売買した場合になります。

まず、瀬戸際ギリギリでの運用パターンを見てみましょう。極端な例になりますが、運が良く、いいスタートさえ切ることが出来れば、先物1枚分の証拠金（約40万円）だけでスタートしてそのまま、ということもあります。仮に、年間設計利益を200万円として、その利益がもし実現したら、スタート資金40万円で出た利益が200万円なので、年間利回りは500％というとんでもない数字となります。しかしこれはあまりお奨め出来ません。理由としては、負けて証拠金が足りなくなってしまった時点で、取引がリタイアとなる公算が大だからです。

次に、理論値運用のパターンを検証します。1枚分の証拠金約40万円に、過去における最大のドローダウン110万円程度を加え、計150万円で運用スタートするケースです。理論的には十分やってゆける資金水準だと思います。この場合についての利回りも、150万円に対しての利益200万円であれば、計算すると100％を超えてきます。これは一般的なの運用の常識からするととても高い利回りになります。

最後に、安全運用のパターンを見てみます。例えばひとつの基準として、最大のドローダウンの2倍以上プラス証拠金、つまり、300万円以上を資金にするという運用です。この倍でも、資金300万円に対して利益が200万円であれば、利回りは66％という十分に高いレベルとなります。この方法は、精神的な安定をもたらしてくれます。

人によっては、300万円の内、実際証拠金に使うのが1枚分（約40万円）だけだと残った資金がもったいないと考え、つい多くの枚数を仕掛けたくなるかもしれませんが、これこそがまさに個人投資家が陥ってしまいやすい負けパターンである、オーバートレードです。日経225先物の1枚の継続売買に、多過ぎるかのように見える300万円の資金を準備したとしても、十分過ぎるほどの利回りを期待出来る可能性があるのです。日経225先物を運用すること際には、余り欲を出しすぎずに、粛々と実践出来るような環境を構築していくこと（つまりマネー・マネジメントすること）が重要な鍵となります。

日経225先物取引で利益を出すためには、様々な角度からの情報を集めることが重要になってきますが、特に初めて取引する方にとっては、情報収集方法についてはとても悩むと思います。そこで、具体的な情報収集の方法をここではお話します。

一番ポピュラーで取り組みやすい方法としては、新聞による情報収集です。一般的な新聞ではもちろん、より専門的に情報を網羅しているものも加えてみると良いでしょう。例えば「日刊工業新聞」「日経金融新聞」などを参照されると良いのではないでしょうか。政治や経済情報といった相場に大きく関わっている情報が入手出来ます。専門家のコラムなどで少しずつ投資についての勉強やスタンスなどを固めていくことも出来ますので、日経225先物取引を開始する少し前から購読し始めるとよりすんなりと取引に入れるかと思います。

また、最近では書店で本当に様々な投資についての書籍や雑誌を目にします。こういった所から情報収集をするのもひとつの方法です。ただ、こうした所からの情報というのは、新聞などに掲載される情報と比較すると発行までの時間がどうしてもかかってしまいます。その点を考慮し、あくまでも中長期的に見た情報や取引についての一般的な情報である日経２２５先物データなどといった先物情報を得る場所と心得た方がいいかもしれません。また、あらかじめ購入する本のテーマなどを自分で決めておかないと、書籍は自分で選ぼうとしても、投資コーナーには本当に数多くのスタンスやチャートを使用した方の著書がありますから、選ぶのにかなり悩んでしまうかもしれません。

自分が実際に取引する取引会社からの情報も大切にしたいものです。担当者からの情報提供や、刊行物などによる先物情報の提供が受けられるかと思います。生きた情報が手に入れられ、また自分のスタンスを修正してくれる情報に出会える場でもあります。

情報の早さで言えば、インターネットはダントツです。個人でも多くの情報を簡単に入手出来るため利用が急速に広がっています。ただ、書籍などと同様、情報の多さが邪魔をして選択するのには手間と時間がかかってしまう可能性があります。また、インターネット特有の問題である確実性や情報の精査というところも課題となる点です。